【Insights 47】使われないブランドガイドラインに、何が足りないのか

こんにちは。商いの価値を再定義し伝える専門家、三浦事ム所の三浦路夫です。

ロゴの余白も、色の指定も、書体も決めた。でも、社員の資料は以前のまま。ガイドラインがあることと、使えることには距離があります。

作成するときは、「社員が何をつくるときに、どこで迷うか」を先に聞いてみてください。

例えば、営業資料をつくる人が知りたいのは、ロゴの厳密な寸法だけでなく、表紙にどう置くか、見出しをどう揃えるかかもしれません。使えるひな形があれば、規則を一から読み解く負担が減ります。

守る部分と、変えてよい部分

すべて変更禁止では、新しい用途が出るたびに仕事が止まります。逆に自由すぎると、会社の識別や表現がばらばらになります。

ロゴの形や基本の説明文など共通に守るものと、案件に合わせて変える内容を分けます。使い方の例があると、その境界を理解しやすくなります。

禁止する場合も、理由を添えます。ロゴを変形しないのは、見分けやすさや形の意図を保つため。理由がわかれば、規則にない場面でも相談すべきことを判断できます。

例外が必要なときの相談先も決めましょう。ガイドラインに合わない依頼を受けた社員が、一人で考え込まずに済むようにします。

配った後は、実際に作った資料と、困った箇所を集めます。新しい規則を増やす前に、よく出る質問に答えられるかを確かめます。最新版の置き場所を一つにすることも、日常の運用には欠かせません。

ガイドラインの価値は、ページ数では測れません。社員が必要な資料をつくるとき、迷いを減らしながら会社らしい表現にできるか。次の改訂では、その使われ方を基準にしてみてください。