こんにちは。商いの価値を再定義し伝える専門家、三浦事ム所の三浦路夫です。

デザイン案を前に、「写真を大きく」「もっと目立つ色に」と意見が出る。そのとき、具体的な修正を指示する前に、企業側で確認してほしいことがあります。

自分たちは、誰に何を伝え、その人にどう感じ、どう行動してほしいのか。

これが曖昧なままでは、クリエイターも何を実現するためのデザインなのか判断できません。

企業が担うのは、ブランドの核となる思いや約束する価値を明らかにすることです。そして、顧客の状況を伝え、今回のコミュニケーションで目指す反応を定めること。その目的を、配置や色、写真、言葉でどう実現するかが、クリエイターの専門領域です。

「写真を大きく」「もっと目立つ色に」・・・この指示には、顧客視点にたった自社の思いは反映されていません。さらに、クリエティブの領域に土足で踏み込んでいます。しかしながら商業クリエイターは依頼主の指示には従わざるを得ず、すばらしいクリエイティブを自ら潰すことに繋がります。

例えば、「安心して相談できる会社だと感じてほしい」という目的があるとします。

そこで「社長の写真を大きくしてください」と指示すれば、表現の手段を一つに絞ってしまいます。まず伝えるべきなのは、「初めてのお客様は、相談時に何を売り込まれるのか不安を感じている。相談の流れが分かり、安心して問い合わせられるようにしたい」という課題です。

この共有があれば、クリエイターは写真だけでなく、言葉や情報の順序も含めて解決策を考えられます。

案を選ぶときも、依頼時に共有した目的に立ち返ります。ブランドの核を表現しているか。顧客の不安や期待を捉えているか。望む反応につながる理由があるか。クリエイターに設計の意図を聞き、企業が持つ顧客の知識と照らし合わせて判断します。

表現を任せるためには、企業が先に果たすべき仕事があります。

ブランドの意思と顧客への理解を、依頼の段階で具体的に伝えること。それがクリエイターの力を引き出し、デザインを事業の成果につなげる土台になります。

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